『SDGs』誰が何をするべき？
（前回の記事）前回の調査結果で、『SDGs』の達成に向けて積極的に取り組む企業に対し、半数以上の人が良い印象を持っていることがわかりました。
企業をはじめ、目標達成に向け動きが活発化しているようですが、具体的に誰が何に取り組むべきだと考えているのでしょうか？「日本」「自分自身」「企業」、それぞれの観点から優先すべきだと考える項目についての調査結果をお届けします。
身近なことから目標達成を
『SDGs』の17項目のうち、「日本が優先的に取り組むべきだと思う項目」で最も多かったものは「すべての人に健康と福祉を」が29.4％、次いで「気候変動に具体的な対策を」が27.5％です。「自分自身が優先的に取り組むべきだと思う項目」についても、同じ傾向が見られました。
属性別に見てみると、男女ともに60代が最も多く、その意識の高さが伺えます。
ワーク・ライフ・バランスの向上と環境への配慮
「企業が取り組むべきだと思う項目」で、最も多かったものは「働きがいも経済成長も」が27.3％、次いで「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」が26.7％になりました。属性別に見てみると、こちらも男女ともに60代の割合が多いのが特徴です。社会に出て日が浅い20代や、バリバリ働き盛りの40代の割合が少ないのは、仕事に追われてそれ以外を垣間見る余裕が持てない人が多いのかも知れませんね。
サステイナブル（持続可能）な視点から見た、働き方改革の推進や環境保全活動については、今後も注目が集まると予想されます。
「日本が取り組むべきだと思う項目」と、「自分自身が取り組むべきだと思う項目」の2つのカテゴリーで、気候の変動と健康・福祉に意見が集まりました。
近年の異常気象や高齢化社会への不安がうかがえる結果と言えそうです。
割合を見てみると「日本」＞「企業」＞「自分」の順になっていることから、『SDGs』の項目は、自分事として捉えることが難しいのかもしれません。
近頃、『SDGs』の言葉を見聞きする機会は増えてきていますが、みなさんはどのタイミングで知ることができたのでしょうか？
次回は、「SDGsの情報」についてのアンケート結果をお届けします。
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