ユーザーの本質を掴め！商品力を向上させる調査のご紹介
こんにちは。ライターの磯目です。
今回は商品力向上のためのリサーチについてご紹介したいと思います。
商品力とは
商品力の向上を目指す上で、そもそも「商品」とは何かを把握することから始めましょう。商品・ビジネスモデルというのは「消費者の問題・悩みを解決する手法」として言い表せます。
例えば今、”良いものは売れる”という考え方は間違っているとよく言われています。
企業がが『良いもの』と認めたものを作れば売れるというのは主観的な考え方で本質ではありません。顧客を中心に物事を考え、「お客様が本当に欲しいもの」が売れるといった考えをしないといけません。当たり前の事なんですがこれをできている企業は多くないと思っています。
ようは「モノ」ではなく「価値」を売れということです。
その反面今の世の中は、いわゆる「良いもの」が数多く存在しており粗悪品に巡り合うことのほうが珍しいともいえます
様々な市場で新規参入が常に入ってきているこの現代の中では、商品の競争優位性が見えなくなった途端に、リプレイスされます。
商品力を強化することを考えず、怠っていると競合にあっという間にシェアを奪われてしまいます。
今回はそれらを解決するための商品力を強化するためのポイントをご紹介します。
商品力を強化するための重要ポイント
商品力を強化する上で最も重要なことは、市場に隠れている情報を見つけることです。
市場というものは、常に動いており、日々刻々と変化していきます。 その中で、商品を開発し投入しようと思った場合、現在の市場の状況を正確に判断し把握することとユーザーニーズを把握することは企業にとって欠かすことの出来ないことです。
しかし市場を見てみると、必ずといっていいほど競合する相手がいます。 その相手に対して、どれだけ有効な手段を打つことができるのかということは、最重要ポイントになってくるでしょう。 特に新商品開発や新規市場参入をする場合、マーケット調査を徹底して、目標に対しどのようにして効果を上げることができるのかを考えていかなければいけません。
特に日本国内では、市場の争いは非常に激しいです。直近でも「メタバース」が良い例で、始めはデジタルに強くニッチな企業のみが興味を示していたものの、今では証券会社や鉄道会社など、ありとあらゆる企業が参入してきています。
言わばブルーオーシャンとなるようなものに巡り合うことは無いといっていいでしょう。 実際に機能というだけで差別化を図るというのは、至難の業になってきているといえます。 だからといって、奇をてらった”ニッチすぎる”新商品開発をおこなったとしても、ユーザーから受け入れてもらうことは難しかったりします。
だからこそ、マーケット調査によって、ユーザーが何を求めているのかということを調べ、分析し考えなければいけません。
これから先は、ユーザー主導の時代であり、ユーザーが作り上げているマインド的な部分まで計算していかなければいけません。 これができるようになれば、競争の激しい市場であっても、新商品開発を進め投入することで、優位性を確保することができるでしょう。
商品力向上のためのマーケティングリサーチについて
調査の手法については様々です。市場にすでにあるような商品や全くもって新しいものなど、どういった商品をどのように展開していきたいかによって変わります。
例えば一般的に家庭内で使用するような製品や飲料・食品を想定してた全体的な調査の流れとして、最も細かいものをご紹介します。
まずはWebアンケートを行い、全体的な傾向を定量的に把握します。
次にアンケートの結果から定性調査に参加してもらう人を選定し、調査の協力を得られた方に対してデイリーでアンケートを行い、日々の過ごし方や対象者のコンディション、実際の生活シーンの中での製品の使用シーンや目的といったことの実態を把握します。
そして、最後にインタビュー（定性調査）を行います。ある程度定まったターゲットに商品コンセプトやニーズを把握したい場合はデプスインタビュー、あるテーマや課題に対して意見を集めたい場合はグループインタビューを推奨します。思いもよらない意見の創出を目指します。インタビューでは、定量調査の結果をもとに設計し内容を深堀していきます。
以上、流れとしては非常にシンプルですが、1つ1つの調査に設計や得た結果の分析にどれだけ時間をかけられるかが大事となってきます。
ユーザーの本質をつかみ、他にはない自分向けのものであると、納得させるだけのものを開発しましょう。
最後に恐縮ながら宣伝となりますが弊社オノフでは、いわゆる調査の肝となる設計と分析、その先のアウトプットの提案を得意としています。一般的な定量・定性調査はもちろん、主婦コミュニティ「みんなのプロジェクト」、Z世代をターゲットとして新商品開発やニーズ創出を考える「超リサーチZ」など様々な調査サービスでご支援可能です。インターネット調査などでご入用の際は、ぜひ弊社（オノフ）にお声がけくださいませ！