本当に女性マーケティングは必要なのか
こんにちは。ライターの来栖（くるす）です。本日は女性マーケティングについて考えてみたいと思います。
という私自身の経歴ですが、美容メディアに10年以上携わってきました。ヘアやネイル、エステなどの美容からコスメなどのジャンルまでそこそこは詳しいわけですが、「女性マーケティング」として意識はしてませんでした。
今回このテーマとして「女性マーケティング」について考えてみることで、自分自身新しい発見のある機会となればと思います。お付き合いいただけますと幸いです。
ではそもそもの「女性マーケティング」とは何でしょうか？
女性視点でマーケティング戦略を考えていくことです。女性視点で考えるというのは「女性特有の生き方の多様化、価値観の変化（ライフコース）を理解し、その都度どのようなニーズや不満、悩みが生まれるか？変化するのか？を考慮して戦略設計を行うこと」を指します。
では本当に必要なことでしょうか。
全体消費のうち、消費行動の意思決定の8割に女性が関与していると一般的に言われています。それを象徴するように、多くの家庭では女性が財布を握っています。
たしかに我が家でも食材や、洗剤などの消費財。家電なども妻に決裁権があります。
化粧品などは当然、妻が自分で選んでいますので、決裁権はありますが、それ以外にもいろいろなところで女性に決裁権があるようです。
成長している企業は女性が活躍している
日本の人口減少と併せて、働く女性が増えている中で、成長企業の秘訣は女性が活躍し続けている企業であることが注目されるようになりました。
というのも、結婚や育児により20代後半から30代の女性が労働市場から退出する傾向は顕著に見られます。そのため、仕事に慣れ、本来だったら活躍してくれる女性社員がその企業から退出していれば当然、その企業の生産性は上がりません。
2016年4月に女性活躍推進法が施工されました。
消費者として女性には決裁権があります。そういった女性のニーズをつかむには当然、男性しか活躍していない企業であれば、当然女性の気持ちは理解できませんよね。
消費のカギを握る女性
先にも触れましたが、女性が決裁権を握ることが多いです。
家族の場合は毎日の食事や、家庭で使う日用品、雑貨、子供や夫の衣類、家電、インテリア、家具、子供の育児・教育、介護に関することなど、夫の小遣いで買えるもの以外のほとんどを主婦が購買を決定しているといえます。
私自身、金額の大きい商品の決済については妻の承諾は得ております。家にしたり、車にしたり、ソファなどのインテリアについても、仮に最終決裁権は私だとしても妻に承諾を得ています。我が家でも女性（妻）の決裁権は強いですね。
女性は生活コミュニティを持ち、口コミをする
当然、主婦になりますと自宅のご近所付き合いや、子供の幼稚園、小学校などのコミュニティが出てきますので、情報交換のためのコミュニティが生まれてきます。
この商品が良かったとか、どこどこのスーパーがお買い得など様々な情報交換がなされていきます。
また、現在はネット社会でもあり、スマホでなんでも情報を得ることもできます。
例えばSNSはもちろんのこと、アットコスメや食べログなどの口コミサイトやガールズちゃんねるのような匿名性のあるサイトでの交流などがあります。
この商品は良かった、駄目だった。ここのお店は美味しいだの、不味いだの、好き勝手に情報発信がされるわけです。
すなわち女性を味方につけることで口コミが勝手に拡散され、人気商品に育て上げることも可能になります。そのため、様々な企業が女性をターゲットに商品開発や、販売戦略を練り上げているわけです。
今後はフェムテックにも注目
最近では「フェムテック」という言葉も出てきました。Female（女性）とTechnology（テクノロジー）を掛け合わせた造語になります。
たとえば、海外のスタートアップでは生理痛の改善や月経周期の予測、妊娠中のQOL向上、不妊対策、更年期障害の改善、セクシャルヘルス（セックストイなど）、女性特有の病気などのケアが取り組まれています。
日本でも生理予測・妊娠サポートをするアプリ「ルナルナ」は、実はフェムテックに当てはまるようです。一方、デジタルなテクノロジーではない製品は「フェムケア」と呼ばれています。
アメリカのリサーチファームFrost&Sullivanの2018年の調査によると、Femtechは2025年までに5兆円規模の市場になると予測されており、いま注目の分野であると言えます。
最近では女性起業者も増え、また多くの女性が活躍される場も増え続けております。
その為、女性の生理的な悩みなど、男性にはなかなか理解しにくい悩みにしっかりと耳を傾け、商品・サービス開発していくことが成長のきっかけになることでしょう。